「毎日の上り下りが大変そう……」「引っ越しや買い物の荷物搬入はどうするの？」 エレベーターのない賃貸物件に対して、このようなマイナスイメージを持っていませんか？
確かに高層階への移動は一見不便に思えますが、実は「エレベーターなし物件」には、家賃や管理費が安いといった経済的なメリットや、日常的な運動不足の解消など、隠れた魅力がたくさん詰まっているのです。
本記事では、不動産のプロである「ヘヤギメ！」スタッフが、建築基準法の基準や国土交通省の指針を交えながら、エレベーターなし物件のメリット・デメリットを徹底解説します。災害時のリスクや将来的な生活の変化、引越し時の追加料金の有無まで、入居前に把握しておくべき注意点も具体的にまとめました。
「少しでも毎月の固定費を抑えたい」「体力をつけたい」と考えている方は、ぜひお部屋探しの参考にしてください。条件に合う最適な住まい選びを、当社のスタッフが全力でサポートいたします！
そもそもエレベーターなしの賃貸物件とは？設置の基準や義務を解説
建築基準法と国土交通省の指針から見る「何階から設置が必要？」
多くの人が暮らすマンションやアパートなどの建物において、昇降機が設置されているかどうかは物件選びの大きな分かれ目となります。
日本の建築基準法では、高さが31mを超える建物に対してエレベーターの設置を義務付けています。
高さ31mは階数に換算するとおよそ7階から8階建てに相当するため、低層や中層の建物には法律上の設置義務がありません。
一方、国土交通省が定める「高齢者が居住する住宅設計指針」などのガイドラインでは、5階建て以上の住戸にはエレベーターを設けることが推奨されています。
そのため、3階建てや4階建て、さらには6階建て未満の物件において、エレベーターが無いケースは決して珍しくありません。
何階までなら階段のみで生活できるかをあらかじめ検討しておくことは、不便のない住まい選びにおいて非常に重要です。
アパートや賃貸マンションにおける一般的な傾向と利用状況
不動産市場に流通している賃貸マンションやアパートの利用状況を見ると、階数が低い住宅ほどエレベーターが無い傾向にあります。
特に築年数が経過している中古マンションや、敷地面積が限られたエリアに立つ低層アパートでは、設備を導入するスペースの問題から階段移動のみとなっている住戸が多く見られます。
一般的にエレベーター無しの物件は敬遠されやすい不人気な種別だと思われがちですが、そのぶん入居者にとってお得な条件が提示されていることも多いです。
建物の構造や周辺環境を正しく把握することで、あえてエレベーターの無い暮らしを選択するという賢い部屋探しも十分に可能です。
【プロが教える】エレベーターなし物件を選ぶ5つのメリット
メリット1：家賃（賃料）と管理費が安く抑えられる
エレベーターがない物件の最大のメリットは、毎月の家賃や管理費といったコストを大幅に抑えられる点にあります。
設備がないぶん、大家さん側にかかる電気代や定期的な点検費用、長期的な修繕積立金などの維持コストが大幅にカットされています。
その削減された費用が賃料や共益費の安さとして還元されるため、同じ間取りやエリアであっても価格が非常に低く設定されているケースが一般的です。
空室対策として相場より安く設定されていることも多いため、住居費をできるだけ抑えたい方にとって需要の高い魅力的な選択肢となります。
メリット2：日常的な階段の上り下りで運動不足を解消・ダイエット効果も
日々の生活の中で自然と階段を使う機会が増えるため、健康維持や運動不足の解消に直結します。
意識的にジムへ通ったり運動の時間を確保したりしなくても、通勤や通学のたびに足腰を鍛えることができるのは大きなメリットです。
階段の昇り降りは想像以上に体力を消耗するため、毎日の暮らしがそのまま手軽なダイエットの機会に変わります。
健康的な長寿社会を推進するための住宅環境としても、足腰のトレーニングを日常化できる住まいは好意的に捉えることができます。
メリット3：エレベーター待ちのストレスや混雑がない
朝の忙しい通勤通学の時間帯に、なかなか来ないエレベーターを待つイライラから完全に解放されます。
高層マンションなどでは、帰宅時や出勤時の混雑する時間帯に各階で停止するため、移動に多くの時間を取られてしまうことが珍しくありません。
階段移動であれば自分のペースでスムーズに移動できるため、遅刻のリスクや余計なストレスを感じずに済みます。
メリット4：災害時（地震・停電など）でも生活への影響が少ない
万が一、大きな地震や停電などの災害時が発生した際にも、エレベーターの停止によって部屋に閉じ込められるリスクがありません。
災害時に高層階からの避難を強いられる場合、動かない昇降機に頼ることはできず、最終的には階段を使うことになります。
最初から階段での移動に慣れていれば、非常時にもパニックにならず落ち着いて迅速に避難行動をとることが可能です。
メリット5：メンテナンス費用がなく将来的な不動産価値の維持につながる
エレベーターの維持管理に必要なコストがかからないため、建物の管理状態が安定しやすい傾向にあります。
大家さん側に余計な支出が発生しないぶん、お部屋の内装リフォームやセキュリティ設備の導入など、別の部分に予算を回されやすいのも隠れたメリットです。
建物全体の維持・管理費が圧迫されないことで、結果として入居者が長く快適に暮らせる住環境が保たれやすくなります。
知っておくべきエレベーターなし物件のデメリットと注意点
重い荷物や買い物、家具・家電の搬入が大変
階段を使った移動で最も不便さを感じるのは、買い物帰りの重い荷物や大型の家具、家電などを運ぶタイミングです。
日常生活における水や米といった重量のある買い出しは、上階の部屋に運ぶだけで身体的な負担が非常に大きくなります。
新しい家具を購入した際にも、階段の幅や曲がり角のスペースが狭いと、室内に搬入すること自体が困難になるケースもあるため注意が必要です。
引っ越し時の追加料金やトラブル発生の可能性
エレベーターがないお部屋への引越しは、作業スタッフの手間が増えるため追加料金が発生する可能性が高くなります。
多くの引越し会社では、3階以上や4階以上といった階段での荷物運びに対して、階数に応じた割増料金を条件として設定しています。
事前の見積もり段階で引っ越し費用の総額をしっかり把握しておかないと、当日に思わぬ出費となって後悔する原因になります。
子ども連れ（ベビーカー）や高齢者、体調不良時の移動リスク
小さな子どもがいる子育て世代や、足腰が弱い高齢者の方にとって、毎日の階段昇降は転倒のリスクを伴います。
ベビーカーを抱えながら子どもを連れて上り下りする生活は、想像以上に過酷な負担となるでしょう。
また、自分自身が急な病気や怪我で体調を崩してしまった際にも、外出が大きな障壁となってしまうリスクを考慮しておかなければなりません。
毎日の外出が億劫になる「引きこもり」への対策
階段を上り下りするのが面倒という理由から、休日に外出する機会が減ってしまうことも考えられます。
主に夏場の暑い時期や雨の日などは、一度帰宅すると再び外へ出るのが億劫になりがちです。
自分の性格やライフスタイルに合っているかどうかを事前によくシミュレーションし、暮らしの利便性が損なわれないか対策を考えておきましょう。
後悔しない！エレベーターなし賃貸を選ぶ際のチェックポイント
自分のライフスタイルと希望条件を整理する
まずは自分が部屋探しにおいて何を最も重視するのか、希望する条件の優先順位を明確にすることが大切です。
「多少の階段移動は問題ないから、とにかく広くて家賃が安い間取りの部屋に住みたい」という目的がはっきりしていれば、入居後の後悔を防げます。
入居者が毎日の生活を快適に送れるよう、自身の体力や生活動線に該当するかどうかを客観的にチェックしましょう。
周辺環境や物件の種別（何階まで許容できるか）を確認
物件そのものの設備だけでなく、駅から物件までの徒歩ルートや周辺の坂道の有無なども合わせて確認してください。
たとえお部屋が3階であっても、周辺環境の傾斜が激しいと日々の移動負担はさらに倍増してしまいます。
実際に現地を歩いてみて、自分が無理なく通学や通勤を続けられる上限の階数を見極めることが重要です。
将来的・長期的な暮らしの変化を見据える
数年単位の長期的なスパンで、その住まいで暮らし続けることができるかを想像してみましょう。
現在は独身で体力に自信があっても、将来的には結婚や出産などによって家族構成や生活環境が変化する可能性があります。
遠方の実家への帰省頻度や、将来的なライフイベントなど、個別の事情にも柔軟に対応できるよう、ライフステージの変化への適合性を意識してください。
まとめ：条件に合った理想のお部屋探しは「ヘヤギメ！」へ
豊富な不動産知識を持つスタッフがお客様の部屋探しをサポート
エレベーターなしの物件にはデメリットもありますが、それ以上に家賃を抑えられるなどの具体的なメリットも数多く存在します。
大切なのは、お部屋の特徴をしっかりと理解したうえで、自分の理想とする暮らしの条件に合致しているかを見極めることです。
豊富な不動産知識を持つ当社のスタッフが、お客様一人ひとりのニーズに寄り添い、お部屋探しの利便性向上に向けて全力でバックアップいたします。
お部屋の選び方に少しでも不安や疑問がある方は、ぜひお気軽に当社のスタッフまでご相談ください。